終末に向かってさらに増加し続ける、
　　　　　　社会混乱、自然災害、人心の乱れ

昨年、年頭の記事で次のように記した。　「年々再々、社会の混乱、経済の異常、自然災害、そして人心の乱れ　・・・・・　どれもが、一段と混迷さを増す中、２０１７年今年もまた、かって経験したことのないような悲劇や異変が、その数を増すことになるに違いない 」。

あれからあっという間に１年が経過してしまったが、振り返ってみれば、まさに予想した通りの１年となってしまった。　そう感じるのは私だけでないはずだ、読者も同様に感じておられるに違いない。　長きにわたって戦闘が続いて来たシリアではＩＳ (イスラム国）から拠点を奪回したものの、もはやアレッポやラッカなど街は焦土と化して、都市機能は完全に破壊されてしまった。　そのため住民の帰還は容易ではない。　戻ったとしてもそこで待っているのは地獄の世界だ。

また、サウジアラビアとイランとの代理戦争と化したアラビア半島南端のイエメンでは、空爆により家を焼かれ た人々の数は総人口の半分を超えている。　そんな中、サウジアラビア軍による国境封鎖で、国際社会からの支援が得られずに飢餓状態に陥った状況が今もなお続いており、コレラがまん延、死者の数は２０００人を超している。

ミャンマーのロヒンギャ族の悲惨な状況も言語に絶している。　ミャンマー政府軍によって家を焼かれ、隣国バングラデシュに逃れた人々の数は８０万人を超えており、避難の途中、銃撃や地雷によって家族を失った多くの人々が着の身着のままでたどり着いた隣国バングラデシュのキャンプも、満杯状態で食事や水にも事欠く中、今もなお不自由なテント暮らしを続けている。

自然災害も年々再々、その頻度と規模を増し続けており、その代表的な例が米国である。　東南部のハリケーンから西部の干ばつ、森林火災、 そして北東部の降雪と寒波　・・・・・・　その被害額は数十兆円に達し、中小国家の年間予算を上回る規模に達している。　

こうした傾向は年が変わったからと言って収束するものではない。　すでに、「カナダと米国北東部、異常な寒波と大雪」でお伝えしたように、年末から年初にかけて中西部や北東部は、記録的な寒波や大雪に見舞われている。　

その後の様子を見ていると、寒波と降雪は温暖な東南部の海岸地帯にも及んでおり、ジョージア州では１００年ぶりの雪になるかもしれないと伝えられており、 米国で最も温暖な地とされるフロリダでも寒波警報が発令され、３０年ぶりの降雪で学校が休校となったり、空港が閉鎖される事態となっている。　どうやら、今年のＨＰの伝える自然災害記事は、頻度とその規模をさらに増すことになりそうである。

人心の乱れに至っては他国に目をやるまでもなく、我が国の国内ニュースが伝える目を覆いたくなるようなおぞましい記事を読めば十分であろう。　次々と部屋に女性を誘っては殺し、首を切断、それを段ボール箱に詰めた部屋で２か月にもわたって生活を続けていた狂気の男性。　

また、部屋に引き込んだ男によって、幼い我が子が殴られ蹴られて命を失うのを、見て見ぬふりをする若い母親や、精神障害を持つ我が娘を数十年にわたって物置小屋に閉じ込め、食べ残しの食事しかやらず病死させた中年夫婦。　　それらは、もはや人間と呼ばれる生き物の為す行為ではない。　彼らが人間としての再生することは不可能、想像を絶する地獄絵を体験した後、魂は消滅してその行きつく先は塵（チリ）である。　

異例の金融緩和による債務がピークに達した時、
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　世界経済は地獄に向かう

唯一、一見したところ、まともに見えるのが経済の活況である。　しかし、これとて全て歴史的な低金利政策によってもたらされた株価の高騰によるえせ事の好景気で、決して多くの国民が充実感を味わうような、まともな経済発展の実態を反映したものではない。　

米国の低所得者層向け住宅 ローン、いわゆるサブプライム・ローンの崩壊が引き起こした世界金融危機。　その危機から脱しようと欧米や中国によってバラ撒かれた信じ難いほどの膨大な資金と、ゼロ金利政策。　そして今、史上最高値を更新し続ける米国は、バブルの再来によって世界経済を再び地獄へと導こうとしている。　

時の到来がいつになるかは分からないが、膨大な債務が作り出したえせ事の好景気がいつまでも続くわけがない。　債務と言えば、我が国が抱えた借金は膨大で、国民一人当たりに換算すると１０００万円を遥かに超している。　　それなのに、今の安部政権がやっていることは、借金を減らすどころか国債の発行という名目のもと、国の債務を年々再々増やし続けているのが現状である。　米国に至っては更にその数値は数倍となっており、待ち受けているのは国家破綻か戦争しかない。　

２００８年の金融危機の最大の要因は過剰債務問題であったが、借金と言えば、２０００年から２００７年までの世界の債務額の国内総生産（ＧＤＰ）に対する債務比率は、２５０％から２７５％へと２５ポイントも増加しており、株価の暴落がいつ起きておかしくない数値に達していた。　そこで、現在の状況を調べてみると、驚くことに、再び債務比率は２７５％から３００％超へと高まっており、経済の脆弱性は金融危機当時と同じか、それ以上となって来ているのだ。　

ところが株価の動きを見てみると、米国の株価（ダウ平均）は昨年１月にトランプ大統領が登場して以来わずか１年弱で、２００００ドルから２５０００ドルへ５０００ドルも急騰しており、連日のように史上最高値を更新し続けている。　その流れを受けて我が国の日経平均も年初のスタートは７４０円高と、１９９２年のバブル崩壊以降の最高値２３５００円を超え、今日は２３７００円へと向かっている。　

ダウ平均を１８０００ドルあたりが高値の限界だろうと考えていた私の予測は、ものの見事に外れるところと相成った。　それも皆、トランプ大統領の登場による、経済最優先政策がもたらした結果である。

私の眼から見ると、まさに狂気の相場であるが、これから先米国の株価・ダウ平均はいったいどこまで上がり続けるのであろうか？　私の知る株取引をしているプロの中には、３００００ドルをなんなく突破し、さらなる高値・４００００ドルも十分あり得ると見ている人もいるくらいだから、少なくとも今しばらくはこの勢いは続くことになりそうだ。　しかし、高騰し続ければするほど、目のくらむほどの深い地獄の底が待っていることは間違いない。　

トランプ景気に浮かれ米国の株高だけでなく、金融危機以来続いている異例の金融緩和による新興国の負債の急増も問題だ。　中でも中国は国有企業の借入金と社債の発行が尋常ではない高さに達している。　既に膨大な借入金を抱えた民間企業では破綻が始まっており、一部の地方都市や国有企業も中央政府からの支援がなければ破綻しかねない状況に陥っているところが出てきている。　

そうした点を考えるなら、長くて１〜２年、早ければ今年の年末から来春早々にかけて、米国やこうした中国など新興国が震源となった大激震が世界を揺るがすことになるのではと、考えておいた方がよさそうである。 　いずれにしろ、金融危機の到来には目を光らせておいた方がよさそうである。　

実は、マオリッツオ・カヴァーロ氏は別の形での世界的な金融危機の到来を伝えてきている。　その警告は金融機関に対する預金問題も絡んでくるので、徳乃蔵への来館者には機会を見てお伝えしようと思っている。

いずれにしろ、３次元世界の未来はこれから先も暗く厳しいものになりそうであるが、読者の皆さんは落ち込む必要はない。　｢アルス」の誕生の後、明るく輝く未来が待っているからである。　次回はそれについて記すことにする。