自然災害のメッカと化している米国。 西海岸から中部にかけての乾燥化と山火事、東海岸沿岸部一帯の大雨と洪水、メキシコ湾沿岸部から上陸する竜巻。 そして遠く離れたハワイのキラウエアの火山噴火は今もなお収まる気配がない。
6月25日付の記事「止むことなき米国の自然災害」で記したカリフォルニア州北部の山火事。 この段階で24棟が焼失、さらに600棟が危機に見舞われており、数百人が避難していることをお伝えした。
また27日付の記事「拡大し続ける米国の山火事」では、火の勢いは一向に収ま
らず拡大する一方で、北はワシントン州から南はカリフォルニア州、そして東はコロラド州からテキサス州まで10州に拡大しており、42箇所で大規模な山火事が発生する事態となっている
ことをお伝えした。
そして発生から50日が経過した現時点では、発生エリアは更にアイダホ州やアリゾナ州も加わり11州で68箇所に広がっており、死者や
行方不明者の数は十数人に達している。 カリフォルニア州だけで、焼失面積は500平方キロメートルというから、25キロ×20キロの広さになる。 焼失家屋は600棟を超してきており、
1万5000棟が脅威にさらされている。
今朝伝えられたABCニュースでは、一昨日から発生した新たな火災によって、一晩で100平方キロメートル(20キロ×5キロ)を焼失、被災した建物は130棟、カリフォルニア州史上5番目の山火事となっているようである。
なんと言っても驚いたのは、上段に掲載した衛星写真に写された広大な煙の広がりであった。 煙の帯はカリフォルニア州のサンフランシスコの北からアイダホ州のボイジまで繋がっており、その距離はなんと800キロ、東京から岡山程の距離となっているのだ。 そのため、延焼地区だけでなくその周辺の町に住む住民の中から煙による被害・煙害が発生しているようである。
こうした山火事が米国では毎年発生し続けており、近年、その頻度や規模が増す一方で、焼失の面積が小さな一つの州に達しようとしていることを考えれば、いくら広大な面積を誇る米国といえども、その被害は
見過ごせる規模ではなくなってきているはずだ。
植林によって再生を図ったとしても、再び元の状態に戻るには100年は必要である。 最近の世界の惨事を伝えるニュースで、「ハルマゲドン的」光景だと伝える場面が多くなってきているが、まさに米国の山火事もその一つとなっているようである。
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こうした煙が800キロにわたって続いているのだ。 我が国では考えられない光景だ。
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東部沿岸を襲う危険な嵐
一方、東海岸沿岸部一帯は乾期の西海岸一帯と反対に、北はメーン州から南はジョージア州まで、大雨や竜巻に見舞われ、各地で甚大な被害が発生している。
バージニア州ではダムの一部が損傷し、応急処置が施されてはいるものの、これ以上の雨量が続くようなら決壊する可能性が強く、その際には人口5万人の都市が5メートルの水に浸かることになるということで、150世帯が避難したようであるが、とりあえず大事に至らずに済んだようでよかった。
また、ニューヨークシティーでは、風速38メートルの強風の竜巻でおよそ50本の木々がなぎ倒され、北東部一帯の多くの空港では、嵐により数千便のダイヤが乱れる事態が発生。
日本のマスコミはこうした海外の災害ニュースを伝えないため、一般の方は、何も知らぬまま過ごしている。
しかし、世界は今、かってない自然災害の危機に遭遇しようとしているのだ。 そして明日はわが身となろうとしていることを知って頂くために、こうして、繰り返し、繰り返し、見あきたニュース、聞きあきたに違いない情報を掲載し
続けているのである。 役に立てて頂けることを願っている。
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ジョージア州からメイン州まで5000万人が危険な状況におかれた大雨による洪水
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ニューヨーク市では竜巻で50本を超す大木がなぎ倒された。
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インドネシアでまた地震発生
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病院から避難する患者
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1週間前、M6.8の地震が発生し17人が死亡したインドネシア・バリ島近くのロンボク島で、昨日再び大型地震が発生。 今回の震度は前回を上回るM
6・9。 死者の数は少なくとも82名に達しており、住民だけでなく多くの観光客がパニックに陥っているようである。
日本列島も昨今、M4前後の地震が各地で多発し続けており、これから先、先頃の大阪地震を上回る大規模地震が発生することは、避けられそうもなさそうである。 ソーラーフラッシュが刻々と近づいているとされる情報が間違いないなら、太陽から発せられるかってない強いエネルギーが、様々な面で地球に影響を及ぼすことになると考えておかねばならない。
それは、猛暑であり、洪水であり、地震であり、噴火である。 今日もまた、山形では9つの地点で観測史上最大のの降水量を記録、750人余が孤立しているニュースが流されていた。 いま我々に出来ることは、物心両面でしっかり準備をしておくことだ。
ご自身の住むエリアや、自身の家族だけは大丈夫などと身勝手な考えは、今すぐに捨てることである。 いざという時には、スーパーもコンビニも商品は皆無になることを、くれぐれもお忘れなく。