新型コロナウイルスの発生源は?
感染者数1万人、死者数200人を突破
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中国では1000人を収容できる病棟をわずか10日で2棟造る突貫工事が進められている。作業員にはほとんど休みが与えれていないようだ。さすがは中国である。 |
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中国湖北省武漢市で発生した新型コロナウイルスの感染者はとうとう10,000人を超え、2002〜03年に大流行したSARSの全世界での感染者数8096人を上回り、死者数も200人を超える事態となった。こうした事態を受け、WHO(世界保健機構)も緊急事態を宣言し、医療態勢のぜい弱な国への感染拡大を警告するところとなった。
ここまでくると、今回の新型ウイルスの発生が武漢市の動物から発生したという、中国政府の主張を鵜呑みにしているわけにはいかなくなってきた。
中国人の行き来が世界で最も多い我が国では、発生の真相を知っておくことは重要なことだと思うので、今回はその点について私の考えをお伝えすることにした。
私は動物から自然発生したというということはあり得ないことと考えている。武漢市が特別な不衛生な街だとか、ヘビやコウモリなどの動物の死骸が街中に転がっているというなら別だが、中国の十大都市の一つで1100万の市民が暮らす近代化した街であることを考えれば、これま
でに発生したことのないウイルスが突然自然発生し、わずか1カ月余で1万人の患者を発生させ、数百人の死者を出すことなどあり得ないからである。
それでは、どこかの国が自国で製造した新型のウイルスを中国を狙ってまいたのだろうか? 確かに、人口削減を狙う「闇の勢力
」はかってエイズウイルスを製造し、それを医療レベルの低いアフリカ諸国で発生させ、世界的に広めたことはあった。しかし
、今回はそうした可能性より中国自身が開発研究しているウイルスが、研究途上で外に漏れた可能性の方が大きそうである。
今中国はあらゆる分野で米国を追い抜こうとしている。そのためには一から開発を始めていては時間が掛かり過ぎて間に合わない。短期間で開発を成し遂げるためには、それぞれの研究分野で世界のトップクラスの国に狙いをつけて、その国の研究機関から最先端のテクノロジーを盗み取ることである。
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地中海を運航していた大型クルーズ船の乗客の中で2人がウイルス感染症の
可能性が出たため、乗客・乗員約7000人がイタリアの港で下船出来ない
状況となっている。 我々もこれから先、海外への渡航はこうした事態に
遭遇する可能性があることを、認識しておく必要がありそうだ。 |
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そうした目的を果たすために優秀な民間会社を政府の傘下に置き海外に進出させた典型的な例が
、通信機大手のファーウェイ社である。読者も中国のファーウェイ社の名前は何度か目にし、耳にしたことがあったであろう。昨年、トラン政権が自国のコンピューター部門の秘密テクノロジーが中国の手に渡っていることに気づいて
、ファーウェイ社を米国から撤退させたのはそのためである。
今問題になっているウイルスの開発においても中国は自国開発では間に合わないため、同様なテクノロジーの情報収取をして来ていたようである。今中国はそうして得た技術を使って「生物兵器」として利用するウイルスの開発に全力で取り組んでいるのである。
しかし、殺傷能力を持った菌の開発は進んでいるものの、それを制御できる技術を手にする前に、菌が外部に漏れてしまい大慌てになる事故が起きているのだ。その典型的な事例が
2002年に中国南部で発生したあと海外に飛び火し、8096人の患者と774人の死者(致命率9・6%)を出した「SARS(サーズ)」である。
どうやら、今度の新型ウイルスも同様な経緯をたどったようである。それを裏付ける証拠の一つが武漢市には中国で唯一、「世界で最も危険な病原体」を研究するバイオ研究所が置かれていることである。 そしてその研究所では昨年、コロナウイルスとコウモリの感染症に関する研究を支援するために、経験のない研究員たちを積極的に採用していたという情報が流れている。
だとすると、経験のない研究員の一部が開発途上にあるコロナウイルスをうっかり外に持ち出してしまった可能性はありそうである。いずれにしろ「SARS(サーズ)
」にしろ、今回の「新型ウイルス」にしろ、事態が中国政府によって意図的に発生させられたものでないことは間違いなさそうである。
恐らく中国政府もウイルスまん延の報告を受けてあわてたに違いない。だからこそ、発表が遅れ、感染者や死者の数を抑えるところとなったのだ。中国や世界にとってなんとも不幸だったのは、感染が急速に広まり始めたタイミングが旧正月直前で、多数の中国人が国内や海外に移動する時期であったという点である。
今回のウイルスに対する特効薬の開発には、まだしばらく時間が掛かりそうなので、感染終了の朗報がもたらされるのは数カ月先になりそうである。
願わくは、死亡率がSARSの約10%に対して2%と低い状態が、これから先も続いて欲しいものである。
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