ロシアが明らかにしたＩＳの資金源

昨日の記事「世界を覆い始めた暗雲」のＩＳの正体を探る記事の中で次のように記した。

ＩＳはこうした膨大な経費を一体どこから得ているのか？　後ろ盾がなければおかしいではないか。　原油の産出施設を支配下においていると言うが、そこから産出される石油を買い取っているのは一体誰なのか？　そうした疑問点が皆なおざりにされたまま、悲惨なテロや戦闘の様子だけを繰り返し報道し続けるマスコミ。　

なんというタイミングか､記事を掲載した直後にロシアのテレビ局がまるで私の疑問に答えるがごとくＩＳの資金源となっている石油について次のように伝えていた。

　ＩＳの主な資金源は原油の闇取引である。　空軍機による空爆で１５ヶ所を壊滅する成果をあげた。　これにより１日石油６万トンが闇市場に出回らなくなったため、ＩＳは１５０万ドル（１億８０００万円）の収益を失うことになった。

どうやら、ＩＳが占領していた原油の産出施設から得た石油は、闇取引市場で取引していたようである。　ならばなにゆえ世界はその取引を押さえようとしなかったのか。　欧米諸国を始めどこの国も そうした措置をとらなかったということは、ＩＳの資金源を断とうとする意思がなかったということことではないか。

今回、ロシア軍がＩＳ組織を一掃したのは、彼らの原油の貯蔵所と製油所を破壊することが一番と判断し、１５ヶ所の施設を攻撃し破壊したというわけである。　よもや施設のありかを欧米諸国が知っていなかったなどと言うことはあり得ない。　

米国とその有志連合が１年間にわたる空爆で一切そうした施設に攻撃を加えなかったということは、その意思がなかったというより、あえて攻撃を手控えていたということになりはしないか。　どうやら、突然のＩＳの台頭とその後の急激な発展には米国、イスラエルが深く関わっていたと記した「 イスラム国とバグダディの実体」の記事は、間違いでなかったようである。

パリの同時多発テロは仕組まれていた

パリのテロ事件については、犯行当初から犯行自体はＩＳによって実行されてはいるものの、裏で操っていた勢力がいたのではないかという、ニューヨークの ９・１１テロを彷彿させる情報が流れていたのを、読者はご存じだろうか。　

その一つが、フランスのＴＶネットワークのホワイトハウス特派員が伝えたもので、それによると、テロ事件の直前に､　米国のCIA長官とフランスの諜報機関のトップが会談しており、さらに、２週間ほど前の１０月２９日には、両国に加えてイギリスの諜報機関M I 6とイスラエルの国家安全局のトップらが集まり、「Cyber  and　Homeland　Security」に関する会議を行っていたようである。

私が注目したのは４国による諜報機関の会議が、テロの発生する直前のタイミングで行われていた点と、会議にイスラエルの国家安全局が加わっていた点である。　なぜなら既報の通り、ＩＳ設立の裏にイスラエルの諜報機関モサドが関わっていたことが伝えられていたからである。　恐らくこの４ヶ国はＩＳによるテロ計画を事前に察知していたのにもかかわらず、一切手を出さずに黙視していたのではないだかと思われる。　つまりＩＳの実行犯たちは影で操られていたというわけだ。

イスラエル政府がテロの実行日を察知していたことは次の２点からもうかがえる。　一つは、今回のテロで最も多くの犠牲者を出したバタグラン劇場は、実は、ユダヤ人が 所有していた建物であったのだが、なんともタイミングの良いことに、テロ事件の２ヶ月前の９月１１日（ニューヨークのテロと同じ日）に売却されていたのである。　所有者はモサドから事前にテロの実行日を知らされていて 、売却した可能性は大である。

もう一点は、オーストラリアのインディペンデント・ニュース社が伝えた報道である。　それによると、世界中の目がパリのテロに向けられていた最中、イスラエルに隣接するレバノンでの首都ベイルートでは、パリのテロ攻撃とは比べものにならないほど残虐な大量殺人がイスラエル軍によって行われていたようである。　しかしながら不思議なことに、この爆弾投下についてはどの国の政府も､またメディアも報道していないのである。

恐らくイスラエル軍の攻撃目標は、１９８２年に結成されたシーア派組織「ヒズボラ」への攻撃であったと思われるが、テロの実行日を事前に知ったイスラエル政府が、世界中の怒りと悲しみの目がフランスでのテロに集中する時を狙って行われたものと思われる。　実際テレビを見ていた、日本を始め世界各国のテレビがあまりにパリのテロを大きく、また長時間にわたり取り上げ過ぎていたのが気になっていたが、それにはこうした裏事情があったというわけだ。