２０日の米国株式市場が大幅続落。 ダウ工業平均価格は３５０ドル以上値下がりし、１万７０００ドルの大台を割り込んだ。 狂気の高値相場が続いてきた世界の株式市場、その先導役となって来たのが他ならぬ米国市場であったわけだが、かねてから何度かダウ平均の高値は１万８０００ドル、それ以上の上昇はないだろうと記してきたが、昨日の１万７０００ドル割れで私の予告はどうやら間違いなかったようである。
株価の下落基調は欧州市場も同様で、ロンドンの株式市場も昨日の下落で８営業日続落し１月以来の安値となっている。 またドイツ、フランス市場も同様、特にドイツの値下がりは大きく４月の高値１２４００ポイントから１５％以上下がり、１００００ポイントを割り込む直前となって来ている。
先週に中国が人民元を切り下げて以降、世界の株式市場は下方に向かい始めてきているが、 今問題になっているのが、米国の金利引き上げがいつ行われるかである。 ９月の利上げが有力視されてきているがこればかりはなんとも予測しがたい。「闇の勢力」が描く世界経済崩壊のシナリオがその時期をいつにしているかにかかっているからである。
ただし、今世界の経済動向に一番影響を及ぼしているのが中国経済であることを考えると、下落傾向にある世界の株価が持ち直す可能性は極めて低いはずだ。 中国の景気は発表されている経済指標以上に悪化しており、｢影の銀行」の破綻や上海株価の暴落が起爆剤となって、経済の崩壊へと向かう可能性は日に日に高くなって来ている。
先日の天津の大規模爆発事故は後から振り返ってみると、下落傾向にあった中国経済の本格的崩壊の起爆剤となったことが分かるのではなかろうか。 先進国の中で日本の株式市場だけが高値を維持したまま続いているが、もうこの辺が限界だろう。 読者の中には株式投資に手を出しておられる方は少ないと思うが、後でほぞをかむことのないように願いたいものだ。
