子宮頸（けい）がんワクチンを接種して健康被害が生じたとして、１５～２２歳の女性６３人が２７日、国と製薬２社に計９億４５００万円の損害賠償を求め、東京、名古屋、大阪、福岡の４地方裁判所に一斉提訴
した。 まさに私が２０１２年７月６日付けの記事「子宮頸がんワクチンの接種は慎重に！に記した通り、ワクチンによる重大な副作用が多発し、今回の訴訟になった。
ワクチンが我が国で販売されるようになったのは２００９年、その翌年の２０１０年に政府の閣議決定で接種費用を無料にしたことから接種者が急増。１３年に定期接種にしたが、深刻な被害の訴えが相次ぎ、２カ月後に積極的推奨を中止する事態となった。
これまでに接種した人は推計で約３４０万人。「副作用が疑われた例」は約２９００件（うち重症は約１６００件）に達している。
しかし、副作用を認められずに苦しんでいる人を入れればその数はさらに多くなる。 それだけの多くの人たちが、ワクチン接種後に体の痛みや歩行困難、視覚障害、倦怠感といった
様々な症状に襲われ、今もなお病院に入院を続けている人もいるのだ。
原告の一人、２０歳の伊藤維（ゆい）さんは中学３年の２０１０年の７月から高校１年の４月までの間に計３回接種した後、翌月の５月から両足が痛み始め、カナヅチで打たれたような激しい激痛にのたうち回った。 そして、翌年の夏の高校２年の夏には、とうとう歩けなくなり車椅子生活に
なった。
ワクチンの副作用によるものと診断した病院で治療を受け、どうにか今は歩けるようになったが、突然歩けなくなったり、脱力してスプーン
を持てなくなったりする状態が続いているという。 こうした記事を読むにつけ、厚生労働省のお役人の犯した罪の大きさを改めて思い知らされた。
訴訟団は日本に先行して承認した海外では、死亡例や重症例など多数の副作用が報告されていたと指摘。国は危険性を認識していたにもかかわらず安全性の調査をせず承認し、接種を推奨したとしている
点を考えると、事前に十分な調査を行わず、接種を義務づけた国と厚生労働省の責任は重い。
重度の障害を負っている１６００人余の若き女性には、取り返しのつかない苦しみを与えたことになるからだ。
伊藤維さんも「母がいなくなった後のことや、子供が産めるのかどうか考えると不安だ」と語っている。
報道ニュースを読んでショックを受けたのは、３０００人近い被害者が発生した背後に、製薬会社と医療関係者、それに監督官庁の３者が絡んだおぞまし
さが垣間見えたことであった。 製薬会社のグラクソ・スミスクライン社は「因果関係は医学的、科学的に明らかになっておらず、有用性がリスクを上回ると確信している」、MSD社は「圧倒的な科学的証拠があることから（原告側の）主張に根拠はないと信じている」とする声明を発表している。
これだけの副作用被害者が出ているというのに、よくも「有用性がリスクを上回っている」だとか、「原告側の主張に根拠がない」などと、言えたものだとあきれる。
これでは、「金儲けのためなら人の命の一つや二つ、問題にするな！」これが製薬会社の隠された社是
だとしか言いようがないではないか。
副作用の出る薬品ほど、それに対処する薬品が売れるため良き薬品と見なされていることを、読者は知っているだろうか。 製薬会社の関係者
や医療研究機関に勤務する人が語る裏話をお聞きすると、恐ろしくなって戦慄が走る。
また医療関係団体の対応にもあきれ返る。 日本産科婦人科学会や日本小児科学会など１７の団体も副作用の発生を受けて姿勢を正すどころか、「国内の女性が癌予防の恩恵を受けられず、極めて憂慮すべき事態
だ」と指摘、これからも積極的な接種を進める見解を発表しているのだ。
しかし、危険を犯してまで子宮頸がんワクチンを接種する必要性がどれほどあるかについては、「後悔先に立たず」を読んで頂ければよく分かるはずだ。
その内容を簡単にまとめると以下の通りになる。 まだ読まれてない方は是非読んで頂き、ご家族や縁者が婦人科学会や小児科学会の口車に乗らないようにして頂きたい
ものである。
１万人に２人とか５人という極めて低い発病率である上に、感染後に子宮頸がんになるまでには、通常、数年～１０数年と長い時間がかかるので、定期的な子宮頸がん検診を受けて
さえいれば、癌になる前の状態（前癌病変）を発見し、治療することが可能なのである。
癌の専門医が自分や家族が癌になった時には、抗がん剤や放射線治療を受けようとしないように、子宮頸がんワクチンの接種の危険性や接種する必要性が低いことを熟知している医者は、
家族には接種も受けさせていないはずだ。 もしも、そうしていない医者がいたとしたなら、よほどのアホか薬害音痴としか言いようがない。
使用しているワクチンが劇薬指定であることや、効能のほどが定かでないことを知らないはずがないからだ。
そうした恐ろしいワクチンを製薬会社や医療機関の意のままに、将来を担う少女たちに高額の税金を使って無償で接種させようとしている国も国である。 我々は製薬会社や医者のために高い税金を払っているのではないのだ。
最後に驚いたのは、世界保健機関（ＷＨＯ）の声明である。ＷＨＯは昨年１２月に、「いかなる安全性の問題も見つかっていない」とする声明を改めて発表しているのだ。
この声明を見ただけで、ＷＨＯが「闇の勢力」の傘下に組み入れられていることが分かろうというものである。 このワクチンは人口削減を狙う「闇の勢力」が
、女性の不妊症を広めるために開発した可能性が大きいことは、「子宮頸がんワクチン接種・推薦中止」に記した通りである。
