| ミツバチ大量失踪の謎
昨年５月７日更新のＨＰで、ミツバチの大量失踪現象について取り上げた。既に読者は読んでおられることと思うが、それは、昨年の春から、アメリカの多くの州で突然ミツバチが姿を消してしま
い、受粉に頼る野菜や果物を栽培している農家に大きな打撃を与えている現象である。その後の調査でヨーロッパや我が国でも、同じ時期に同じ現象が広がっていることが確認され
ている。
あれから１年が経過した６月１２日、NHKテレビのクローズアップ現代でこの怪現象の謎を探る番組が放映された。なにゆえ取り上げられたかというと、ミツバチの大量失踪はアメリカの農業を根底から揺るがす大問題となっているからである。
ミツバチの受粉によって栽培されているのは、ニンジン、カボチャ、トマトなどの野菜からメロン、リンゴ、アーモンドなどの果実に至るまで、大変な数に達
している。そのため、ミツバチがいなくなってしまうと、これらの野菜や果実を栽培できなくなってしまい、農家にとっては死活問題となってくるというわけである。
昨年アメリカ議会が公聴会まで開いて、この現象の解明に専門家を投入させたのはそのためである。昨日のテレビでは、その後の調査で明らかになってきた「蜂群崩壊症候群」（ＣＣＤ）と名づけられた大量失踪の原因
として、次の２つをあげていた。
① 免疫力の低下による大量死
② 運動神経の麻痺による帰巣感覚の喪失
研究者が、養蜂家（ようほうか）の箱に残ったわずかなハチからDNAを採取して調べた結果、免疫力が低下していて、ウイルスに感染しやすくなっていることが分かったという。そのため大量死が発生したのではないかと
いうわけである。
また、除草剤や強い殺菌力を持った農薬の大量散布によって、ハチの運動神経がやられてしまい、養蜂家の箱に戻ることが出来なくなってしまったために、大量喪失が発生したのだというわけである。つまり、除草剤や農薬のために帰巣本能までが犯されてしまったのが
、もう一つの原因だというのだ。
番組に出演した玉川大学のミツバチの専門家は、２つの要因の他に、③としてハチのストレスをあげていた。カリフォルニア州の農園のように、アーモンドの木だけが大量に植樹された農園では、ミツバチ
は一つの花の蜜を吸うことしか出来ず、これがストレスの要因になっているというわけである。
テレビをご覧になられた多くの視聴者の方たちは、自然環境の変化と除草剤や農薬の散布が大量消滅の理由であったのかと、得心されたのではなかろうか。しかし、
私はそれらがアメリカ本土から６０００万匹のミツバチを突如として消滅させた本当の理由だとは思えなかった。
その理由を言おう。
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①
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先ず、原因究明に当たった研究者があげている①～③の原因では、大量死か失踪かいずれにしろ、その死骸が全く発見されない理由を説明出来
ないからである。
ミツバチはせいぜい３～４㎞しか飛ぶことが出来ないのだから、養蜂家の巣箱の近くを探せば数万匹の死骸の一部は必ず見つかるはずである。しかし、
現在まで、まったく死骸は見つかっていないのだ。 |
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②
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なぜ突然全米の８０パーセントにも当たる大量のミツバチが、一斉に免疫力がなくなったり、帰巣本能を失ってしまったのかという疑問が残る。
大量失踪現象がアメリカ全土だけでなく、ヨーロッパの７ヶ国や日本など地球規模で同時に発生していることを考えるとなおさらである。
ここ何十年かにわたって、同じ除草剤や農薬がアメリカはもとより世界中で同じように使われてきたわけではないのだ。研究者はこの点をどう考えているのだろうか？
玉川大の研究者は、大量失踪は昨年だけでなく、ここ数年にわたって発生し続けていたのではないかと
述べていたが、養蜂家が、「異変は昨年春頃から始まって、今年一気に発生したのです」と、語っていることを考えると、長い歳月をかけて徐々に進んできたというより、
大量消滅は突破対的に発生した現象だと考えるべきである。
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③
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除草剤や農薬説は一見説得力があるように思えるのだが、この説には致命的な問題点が存在している。
日本で大量失踪が発生した熊本県の椎葉村の養蜂家・那須久喜さん（７３才）は、「 椎葉村周辺の農村ではハチに影響を与えるほどの強い消毒や農薬を一切使っていないから
、農薬説はまったく考えられません」と述べて いるからだ。
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こうしてみてみると、アメリカの研究者が述べているように、自然環境の変化や残留農薬の影響で、多くのミツバチの免疫力が低下したり、方向感覚を失ったりしてきてい
ることは事実だとしても、それを数千万匹の大量ミツバチの失踪原因とするには問題があり過ぎるように思われる。
百歩譲って、もしも、そういった理由でミツバチの失踪現象を説明出来たとしても、金魚やメダカが水槽から消えてしまった現象は説明不可能である。どうやら、カルマを持たないハチやアリたちが
金魚やメダカなどと一緒に、新しいアセンション後の世界へ移行を始めている可能性を無視することは出来ないようである。
農業の危機
要因はいずれにしろ、世界各地でミツバチが絶滅に瀕していることは紛れもない事実である。昨年掲載したＨＰでは、アメリカでミツバチ消滅の異変が起きているのは、２８州だと書いた。しかし、
それが今夜のテレビでは、なんと３５週に広がっているというのだ。３５州ということはアメリカ全体の実に７０％である！！
この調子では、２～３年後には、アメリカからミツバチの姿が消えてしまっているかもしれない。ペンシルバニア州では既に、受粉にかかる費用が
一年前に比べて、１．５倍に上昇していることを考えると、養蜂家だけでなく、アメリカの全農家にとって容易ならざる事態が発生しつつあることが分かる。
ここ数年来の異常気象の連発で、アメリカの多くの農家がSOSを発信し始めている。中でも中西部は大洪水と干ばつでトウモロコシの栽培は危機的状況に
置かれている。こうした自然災害的危機に加えて、野菜や果物の受粉栽培が不可能になれば、農業の危機は間違いなくやってくる。
とても、ブッシュ大統領が目論（もくろ）む、トウモロコシのバイオ燃料化など本格的に推進しているどころではなくなってくる。車が走らなかったら歩けば済むが、腹が空いたからといってガソリンや灯油を飲むわけにはいかないのだ。馬鹿ブッシュのやることなど一つとしてまともなことはない。
バイオ燃料化は石油燃料の底が見え始めた今、次なる一手としてオイルマン一族の考えそうなことであるが、先のローマで行われた「国連食糧サミット」で、バイオ燃料への批判が一気に爆発した
ことをを見れば、ブッシュとアメリカのオイル族が進める施策がいかに今という時代にマッチしないものであるかが、分かろうというものである。
自然環境保護を訴えたアルゴア氏がノーベル平和賞を受賞したが、その裏には、原子力産業界の強い後ろ盾があったことをご存じだろうか。
温暖化現象の要因としてＣO2の増加を取り上げ、その削減こそが人類の未来を救うのだと主張するその姿は崇高に見えるかもしれないが、アルゴア一族が原子力産業界と通じていることを知る人々は、バイオ燃料化を推進するブッシュにもノーベル賞を与えたらどうだと陰口をたたいているほどである。
現に、ＣO2削減を旗印に、ドイツやフランスなどヨーロッパの国々では原子量発電所の増設に向けて一気に走り始めたことを考えると、複雑に絡み合った燃料産業界の裏が透けて見えてくる
ようだ。
時あたかも技術立国日本では、水を燃料とした車のテスト走行が行われようとしている。同じエネルギーでも石油や原子力とはあまりに違い過ぎる。どこまで実用化が進んでいるのか分からないが、一応驚くべきニュースを掲載しておく
ので、詳細を知りたい方はジェネパックス社（http://www.genepax.co.jp/company/）に直接尋ねてみてはいかがだろうか。
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水のエネルギーで走行する自動車を発表
発電装置の製造や販売を手がけるジェネパックスは、開発責任者の約25年間に渡る研究の末、『水から発電する新エネルギー＝ウォーターエネルギーシステム（WES）』の開発に成功したと発表した。
WESは、温室効果ガス（二酸化炭素やメタンなど）の排出をせず、また外部エネルギーの供給を要せずに安定した電力供給を可能にした地球環境保全に貢献できる新エネルギー技術。特徴としては、水から電力と熱を取出す過程で、化石燃料などのエネルギーを使用しないので、他のエネルギー源を必要としない独立電源など設置場所を選ばない。また、インフラ整備も不要で、CO2の排出がゼロのため、環境への負担もない。
今回は開発に成功したことに伴い、6月12日（木）に大阪府庁議会会館で発表説明会を開催する。説明会当日は、デモ機による発電の実演・WESシステムを搭載した電気自動車のデモンストレーションを実施される。詳しい情報は下記のオフィサシャルサイトで確認したい。
なおジェネパックスは、今後自動車や船などの製造会社と協力してWES搭載の自動車や船の商品化、家庭・オフィス・病院・データセンターなどに設置するWESシステムの商品化という2つの目標を掲げ、開発を進めていくという。 |
日本農業の危機
さてさて前段では、アメリカの農業危機を取り上げたが、どうやら、他国のことなど危惧しているどころではなさそうである。農業に欠かせない化学肥料が日本で製造出来なく事態が発生しようとしているからだ。
なにゆえか？ 我が国は、肥料の製造に欠かせないリン、窒素、カリウムをほぼ１００％輸入に頼っているが、その輸入がままならなくなってきたからである。こうした重大ニュースは日本のマスコミに頼っていては知ることが出来ないのだから困ったことだ。
他国依存率６０パーセントの食糧事情が、さらに「種」と「肥料」までもが全面的に輸入に頼るようになったら、農林水産省が進めている、減反政策の見直しや後継者不足の解消、一般企業への農業の開放などの政策など
、一気に吹き飛んでしまう。
そんなニュースを、インターネットの「ダイヤモンドオンライン」が伝えている。
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店頭から国産野菜が消える？ 米・中が肥料の輸出を実質禁止
国産の野菜がスーパーの店頭から消える可能性が出てきた。化学肥料の原料であるリン鉱石の世界最大規模の輸出国である中国が実質的な禁輸措置に踏み切ったのだ。
今年4月、中国は化学肥料の輸出関税を100％と大幅に引き上げ、翌5月にはリン鉱石の関税も100％に引き上げた。13億人という世界最大の人口を養うべく自国の農業向けにリン鉱石を活用するように方針を変更したためで、実質的には禁輸措置に近い。
肥料の3大要素といえばリン、窒素、カリウム。この3つがなければ日本の農業は成立しない。にもかかわらず、日本はリン鉱石の全量を輸入に頼っており、その多くを中国に依存。もともと、危うい立場にあった。
国際的な資源獲得競争のなかで、日本では原油や食料価格の高騰ばかりに目が向いているが、国際的には肥料も同じように重要視されている。
「米国地質調査所が戦略的物質として位置づけた8つの資源のうち、6つは金や銅などのメタルだが、残り2つは肥料に必要なリン鉱石とカリウム」と、資源問題に詳しいジャーナリストの谷口正次氏は説明する。
中国に限らず、中国に並ぶ世界最大のリン鉱石の生産国である米国はすでに輸出を禁止している。ロシアなどでも産出されるが、国際的に品薄状態が続いており、すでにリン鉱石、窒素、カリウムは、ここ数年で2～5倍も価格が上昇している。
今後、さらに入手困難になれば、中国や米国以外の国も自国の農業のために禁輸措置に動く可能性もある。そうなれば、日本の農業は窮地に立たされる。
40％以下と先進国のなかで最悪の食料自給率を少しでも高めようと、農林水産省は、後継者不足の解消、減反政策の見直し、企業への農業の開放などさまざまな政策を打ち出そうとしている。だが、肥料がなければ国内農業生産増大は望むべくもない。
中国産ギョーザに農薬が混入されていた事件以降、安全性を気にする消費者のあいだでは国産の食品に対する人気が高まっていた。
しかし、中国からの肥料がなければ、食べるもの自体がなくなるかもしれない。それが日本の現状なのだ。
（『週刊ダイヤモンド』編集部 清水量介）
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