大寒波から大地震、そして大洪水・・・・止まらぬ中国の災禍
年始早々に中国中南部を襲った歴史的大寒波と大雪は「世紀の冬将軍」と呼ばれ、交通機関を麻痺させ旧正月を迎えに帰郷しようとしていた出稼ぎ労働者1000万人の足を奪い、農業にも大打撃を与えた。被害を受けた湖南省と言えば緯度では、沖縄よりやや南に位置している。当然、雪など滅多に降る地区ではないことを考えると、異常な災害であることが分かる。
その異常災害の記憶も薄れない5月には、すぐ隣の四川省で、記録的な四川大地震が発生し、今もなお数百万のテント暮らしの避難生活が続いている。そんな折り、さらに被災地とその周辺の各州に新たな災害が襲来した。今度は大洪水である。それも尋常な規模ではなさそうである。
(災害地の位置関係は、中国地図 http://www.arachina.com/map/index.htm を参照されたい)
南部の大洪水
先月26日から続いている降雨は各地で深刻な被害をもたらし、広東、広西、湖南、江西省を中心とする12省では100年ぶりの大雨となっており、特に今月7日以降の局地的な豪雨により、中国南部を流れる珠江や西江流域では、歴史的な大洪水が発生している。
既に、死者・行方不明者が200人を超え、被災者数は4000万人、農作物被害面積も246万4000ヘクタールを超え、そのうち水没面積は121万7000ヘクタールに上っている。その結果、住む家を失った難民の数500万という前代未聞の民族大移動が発生している。
さらに心配なのは、被災地は間もなく本格的な増水期を迎えることで、既に長江上流域で大雨の予想がなされており、さらなる大雨によって、大洪水、山崩れ、土砂崩れ、土石流の危険性が高まっていることである。
中国当局(中国水利部)は、先の地震によるダメージで、ダムや水量発電所、堤防などの洪水防止機能が低下しており、応急処置が施された地震によるせき止め湖も、大雨が降れば再び決壊の危険性が高まると警報を発している。
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湖南省中南部
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広東省仏山県(6月15日) |
西部の大干ばつ
一方、新華社通信(電子版)が伝えるところでは、中国新疆ウイグル自治区のタルバガタイ(塔城)地区やカシュガル市など6つの地区では、深刻な干ばつが広がっているようだ。特に、タルバガタイ(塔城)地区の被害は甚大で、ここ35年間で最悪の干ばつで、2か月間で56万ヘクタールの農作物に被害が出ていることが、同区水利部門の最新データで明らかになった。
同自治区水利庁によると、今年春から続く干ばつにより、昨冬以降、同自治区では積雪量が例年より明らかに少なく、春になっても高温少雨や乾熱風が続いていた。また、同区北部の草原では、5600万畝(約370万ha)で放牧が出来ないほどの深刻な干害に見舞われているという。
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迫る砂漠化に畑を脅される甘粛省敦煌
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深刻な干ばつが続く新疆ウイグル自治区 |
東部の竜巻
2008年6月21日、新華社が伝えたところによると、20日、香港、南京の西に位置する中国東部の安徽省の宿州市で竜巻が発生。被災者は2万人を越し、死傷者数は10人に達したという。
宿州市は安徽省の北部に位置しているが、同じ安徽省の南部にある黄山市では洪水に見舞われており、住民は次々と襲ってくる自然災害に不安を隠せないようだ。
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安徽省宿州市で発生した竜巻で倒壊した家屋
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安徽省黄山市を襲った洪水 |
北東部の黒竜江省で高温警報発令
新疆ウイグル自治区北部に位置するジュンガル盆地で5月30日、5月の最高気温としては過去4年の観測史上初の40℃を記録したことは、「不安が広がる北京オリンピック」でお伝えしたが、中国北部の町黒竜江省ハルピン
でも異常高温に襲われている。
ハルピン市気象部門は6月17日、高温オレンジ警報を発令した。午後には一部の地域で気温が37度前後になると予想されたためである。ハルビンは緯度的には北海道の稚内よりやや北に位置していることを考えると、この時期37℃というのは異常
気温である。
6月に入って以来、黒竜江省は全域で気温が高く雨が少ない天気が続いており、特にハルピンでは連日高温が続き、何度も高温予報が出されているという。ハルピン市気象台の測定では、昨日
(6月17日)午後4時のハルピン市の最高気温は35・6℃。1961年からの記録以来の最高気温であった。
土壌汚染による穀物被害、年3000億円以上
自然災害の発生による被害で苦しめられている中国農産地は、長い間放置されてきた人工的な汚染現象によっても大きな被害が発生してきているようだ。
6月18日付けの「南方日報」の報道によると、中国で拡大を続けている汚染現象は、水質汚染や空気汚染だけでなく、土壌汚染も非常に深刻な状態で、重金属などによる土壌汚染によって毎年1000万トン以上の穀物が減産となり、これ以外にも毎年1200万トン以上の穀物が汚染され、合計で少なくとも200億元(約3000億円)の損失が発生しているという。
このため環境保護部では、「土壌汚染の防止と改善に関する意見」を発表し、汚染の防止と改善に努めるとともに、2015年までには関連法規を整備し、公布したいとしている。
中国における土壌汚染に関するデータはまだ完全に整備されておらず、汚染された耕地の面積は、総耕地面積の5分の1にあたる2000万ヘクタールという説から、1000万ヘクタールと言う説まで様々だが、工業密集地区や鉱山地区周辺、都市部周辺などではすでに相当深刻な状況にあることは間違いなさそうである。
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土壌汚染が進む山東省工業地域前の農地
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北京オリンピックに募る不安
豪州五輪陸上選手ら、大気汚染を理由に開会式不参加表明
北京オリンピック開催を1ヶ月余に迎えて、異常な事態が発生している。先ずは、豪州選手の開会式不参加のニュースである。
北京オリンピックで選手への悪影響が心配されている大気汚染や気象条件について、国際オリンピック委員会(IOC)の医事委員会は先に、マラソンなどの耐久競技にはリスクがあり、世界記録は出ないだろうとの調査結果を発表している。
また、男子マラソンの世界記録保持者であるエジプトのゲブレシラシエ選手はマラソンを欠場することを表明しているが、ここに来て、豪州の陸上選手が開会式に参加しないことを表明する異常事態が発生した。
6月18日付けの大紀元日本ニュースは、次のようなニュースを伝えている。
北京市の大気汚染の影響を懸念することから、豪州のオリンピック陸上選手のほとんどが8月8日の五輪開会式に参加しないという。国際オリンピック委員会(IOC)は、屋外の競技について、大気汚染の状況によっては延期の可能性があるとしている。
BBC中文ネットは豪州陸上協会からの情報として、同国のオリンピック陸上選手は大会期間中に香港に滞在し、各自の関連競技が始まる数日前に北京に入る、と報じた。選手のマネージャーであるビニートン氏は「選手は北京市に最長でも5、6日間しか留まらない。それ以上長くなると、呼吸系統によくない」と説明した。結局、これらの選手は開会式に出席できないことになるという。
また、同国の女子400メートル障害の選手、2度にわたり金メダルを獲得したヤナ・ローリソン氏と競歩の選手は大会期間中に日本に一時滞在する予定という。同国のトライアスロンも同様の理由で五輪開会式に参加しない見通し。
豪州オリンピック委員会はこれまで、選手の北京入りを遅らせる理由につて、現地での手配による配慮であり、健康問題を憂慮しているのではない、と説明していた。同委員会のスポークスマンのタンクレード氏は、豪州参加選手の大半は開会式に参加しないと公表し、理由としてその次の競技により良い状態で臨むためと説明した。
最近の北京市における大気汚染レベルは石炭の使用や自動車の増加により深刻で、先月27日に市当局は呼吸器疾患の市民には外出を控えるよう警報を発令した。
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マラソンの行われる北京市のスモック
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異様な聖火リレー
北京オリンピックの聖火リレーが17日と18日、新疆ウイグル自治区で行われたが、ウイグル独立派によるテロや妨害を警戒して沿道住民の外出を禁止し、予定されていたテレビ中継も行われなかったため、一般市民は全くリレーの様子を知ることは出来なかったという。
また、ルート外のウイグル族が集中して住む地域では、市場や商店街、デパートが当局の指導で閉店を余儀なくされたと言うから、お祭り騒ぎで行われるのが通例の聖火リレーは、まるで喪に伏したような状態で行われたようである。まさに記憶に残る前代未聞の聖火リレーであったと言えよう。
開会式への参加が辞退されるという状況やこのような異様な聖火リレーの様子を見ると、開催そのものが危ぶまれるだけでなく、たとえ開催されたとしても、競技中に不測な事態や大きなトラブルが発生しはしないかと案じられてくる。
そんな折り、23日に沖縄のカミンチュ(神人)・比嘉良丸氏が台湾での祈りを終えて帰国した。先月に続いての2回目の台湾行きが何を意味しているかは、拙著『祈りの島 沖縄・久高島』を読んでおられる読者には、お分かりのことと思う。
彼の台湾で振る「打ち出の小槌」がどのような結果を招来することになるのか、凡人の私には見当もつかないが、私の六感としては、
四川省や湖南省といった南東部の被災地に、さらなる追い打ちをかけるような大型台風などの天災が襲来するか、あるいは、北京
や天津といった中心部で何か不測の事態が発生するのではないかという気がしてならないのだ。
凡人の杞憂であってもらえればよいのだが。いずれにしろ開催日まであとわずかである。天の采配を見守るしかあるまい。ただ忘れてはならないのは、中国でいずれの事態が発生しようが、我が国が高みの見物をしているわけにはいかないということである。
福岡県や沖縄県は指呼の距離にあることと、農産品などの多くを、かの国に依存していることを頭に入れておくべきである。
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