緊急メッセージ　９・３０

金融危機非常事態宣言の発動
　

２週間ほど前、ある筋からブッシュ大統領が１０月に金融危機非常事態宣言を発動するというロシア情報が寄せられた。株価暴落を理由に、株式市場の閉鎖や金融取引の制限規制などを盛り込んだ非常事態宣言を発動するというものである。

驚くことに、この非常事態宣言発動の真の狙いは、市場の混乱を押さえるものでなく、大統領選挙を無期限に延長し、ブッシュ政権を延命することにあるというのだ。　９・１１同時多発テロの犯人が、巷間言われているようなアルカイダなどではなく、「闇の勢力」であるイルミナティーの使用人たるブッシュやチェイニー一派であることや、その事実がそう遠くない内に明るみに出る可能性が高いことは、既に「４つの窓」で伝えた通りである。

となれば、ブッシュ一派の逮捕劇は大統領交代からそう遠くない時期に起きる可能性が大きい。彼らがもしもその動きを事前に知っているならば、最後のあがきとして、大々的なテロの再発や金融非常時宣言の発動により、大統領選挙の延期を実行しようとすることは、十分に考えられることだ。まさに９・１１同時テロの金融版である。

マシュー君のメッセージでは、宇宙人達によってテロの発生は防がれることになったようであるが、これとて、１００％安全だとは言い切れない面がある。テロを阻止しようとしている宇宙人は、邪悪な人間の発する波動をキャッチするスーパーテクノロジーを持っているようだが、テロの実行を支援するネガティブな宇宙人もまたそれに負けないほどの力を持っているからである。

イルミナティーを中心とした「闇の勢力」が次なる手段として考えているのが、株価暴落によるパニックを利用して、金融非常時宣言を発動することであっても決しておかしくない。むしろこちらの方が実行しやすいのではないかと思われる。彼ら闇の勢力が株式市場や金融機関の主だったところを手の内に入れていることを考えると、その実行にはさほど手がかからないはずだからである。
　

比嘉良丸氏からの情報

伝えられた非常事態宣言の情報は確率が高そうに思えていたのだが、それでもなお、HPで明らかにするには抵抗があって、躊躇（ちゅうちょ）していた。

ところが、比嘉良丸氏が２ヶ月に渡る祈りの旅を終え、沖縄に帰郷される前に我が家に寄られ、神々から伝えられた啓示やヴィジョンについて語られる中で、アメリカで金融危機の発生を利用したブッシュ大統領の延命策が密かに準備され、間もなく実行されようとしているという情報が伝えられた。

驚いた私は、彼が受けた啓示の内容を詳しく聞いてみた。それは、概略次のようなものであった。

奴らは（闇の勢力）、長い年月をかけて準備してきたものを、今、実行に移そうとしている。それは、決して、お前が考えているようななまやさしいものではない。ブッシュ一派はそれを千載一遇の好機として捉え、政権延命に利用しようとしているのだ！」「我々は今必至にそれを阻止しようとしているが、形勢は五分五分で、結果がどうなるか流動的である」

地球を乗っ取ろうとしている宇宙人や、彼らと手を組む闇の勢力はこれが最後のチャンスであることを知っているので、必至に動いている。少しでも油断をしたらやられてしまう。そういう戦いが今も続いていることを伝えておく」　「いずれにしろ、経済破綻の最後の段階で、彼らが本性を現すのは間違いない。リーマンブラザースの破綻劇は、彼らのシナリオの一つで、単なる身内のしっぽ切りに過ぎないのだ！」

この啓示を伝えてきたのは、どうやら、『祈りの島・沖縄久高島』に登場する「杖をもった神」や「霊的存在」ではなかったらしく、彼の直感では、宇宙人の一人か、あるいは自分自身のハイヤーセルフ（ロバート・モンローが言うところのアイゼアー、もしくはアイゼアー・クラスター）ではないかという感じがしたという。

宇宙人には、大きく分けて２種類、地球と人類のアセンションを手助けしようとしておられる存在と、それをおもわしく思わない存在がおり、後者に地球の闇の勢力が結びついているわけであるが、もしも、比嘉氏に啓示を下ろしてきたのが、宇宙人であったとすると、それは、もちろん前者ということになる。

比嘉氏の受けた啓示は、まさにロシア情報そのものである。しかも、比嘉氏がその啓示を受けたのは、わずか４日前のことであったというから、闇の勢力が今現在計画に沿って動いていることは間違いないようだ。金融支援法案に対するブッシュやポールソン等の動きお見ていると、裏で何かが謀（はから）られているいるように感じられていただけに、それが裏付けられたようでショックであった。

比嘉氏が受けた啓示では、ブッシュ一派が非常事態宣言を発動する時期については明確に示されなかったようだが、ブッシュが延命工作を狙っているなら、新しい大統領が選出された後より、選挙の前の方が都合がよいはずだ。そうなれば、非常事態宣言は、ロシアの情報通り、１０月に発動される可能性が高そうである。

考えてみれば、今回の金融危機のきっかけとなったのがサブプライムローンの焦げ付きの発生であったが、それが明るみに出てシティーバンクやベアー・スターンズの決算がおかしくなったのは、昨年の６～８月頃であった。なのに、ダウは一時下げたものの、本格的な調整がないまま、１年余にわたって１万１０００ドル台を保持し続けてきていた。

それは、リーマンブラザーズの倒産劇という一大ショックが起きた後も同じことであった。ヨーロッパや中国、日本の株価が３０％近く下げているというのに、本家本元のダウが小幅な下落で留まっていることは信じられないことで、長くその道に携わってきた私の目から見て、それは明らかに異常なことであった。

しかし、奇妙で、不思議なこの状況も、大統領選挙直前の１０月まで、闇の勢力によって暴落のタイミングを延ばされていたと考えれば、得心がいく。やはり、裏工作があったのだ！

下院で金融安定化法案否決
　

最後のあがきに奔走するポールソン財務長官　(REUTERS）

このページを書き上げていた９月２９日の深夜、アメリカの下院で７０００億ドル（７５兆円）を銀行の不良債権の買い取りに充当するという金融安定化法案が否決されるという、衝撃的なニュースが流れてきた。

政府と議会の首脳部との間で一旦は合意に達した法案が否決されるという、かってない異常な結果であっただけに、ウオール街のショックは大きく、一時２００ドル安で留まっていたダウは、否決のニュースが流れるやいなや売り一色となり、７７７ドルという１８９１年以来の下げ幅を記録するところとなった。これは、９・１１同時テロ発生時の下げ幅を上回るものであった。

アメリカでは、１１月４日に下院の選挙が行われるため、議員の多くが選挙区に戻っていた。そこで、ウオール街を救うために、国民一人当たり２０００ドル（２５万円）超もの公的資金を使うのは、おかしいではないかという、法案に反対する地元選挙民の意見を聞かされた議員たちは、党の意向に背いて反対票を投じることになっったものと思われる。

しかし、こうした見方の裏にも、何か謀略が隠されているのかも知れない。株価の暴落は彼らにとって好都合だからである。日本時間の今夜３０日夜に、ブッシュ大統領のテレビ演説があるようだ。当然、法案の必要性を訴えるものと思われるが、その裏には、非常事態宣言発動の布石が隠されていると考えた方が良さそうである。

これから先、法案の審議がどう進むのか予測し難いが、一旦開いてしまった地獄の蓋はもはや閉じることは難しいはずだ。一時の反発はあるにしろ、株価はこれから先は１万ドルを割り、９０００ドル、８０００ドルと一気に下げを加速していくことになりそうである。

そこで、「闇の勢力」にとっての最後の切り札が切られることになるのではないか！　株式市場閉鎖と金融取引の制限を盛り込んだ金融非常事態宣言の発動である。同時に、大統領選挙の無期延期が発表され、一か八かの大勝負に出るのだろう。

しかし、株式市場がパニック的な状態になれば、市場閉鎖などの処置は国民から認められるだろうが、大統領選挙の無期延期は簡単に容認されるとは思えない。

そこで打つ次なる手が、テロの再発による戦争への誘導である。それはまた、天の存在である、光と闇の戦いでもある。この点についても、比嘉氏が驚くべき情報を伝えてくれている。それについては、次回のＨＰでお伝えすることにしよう。