スイスの高地ダボスで毎年開かれる世界経済フォーラム、通称ダボス会議が今年も始まった。

ダボス会議とは、スイスのジュネーブに本部を置く世界経済フォーラム（WEF：World Economic Forum）が、毎年1月にスイスのリゾート地、ダボスで開催する年次総会の通称である。ダボス会議を主催するWEFは、国際的な非営利団体であり、政財界をはじめとする各界のリーダーたちの連携を通して、世界の経済・社会の現状の改善に向けて取り組むことを目的としている。

もともとは、１９７１年に、当時ジュネーブ大学の教授であったクラウス・シュワブが欧州の経営者を集め、グローバルな企業経営について議論する場を持ったことがその始まりであり、１９８７年に、「世界経済フォーラム」と名称を変更し、現在に至っている。

会議の開催に先立ち、前年の世界経済や国際社会情勢を反映した、その年の議論の中核をなすテーマとリスクに関する年次報告書が発表される。そのテーマや報告内容を基礎として、 ２００を超える分科会で議題ごとに討議する形式を取っている。

現在では、経済、政治、文化、宗教や非政府組織（NGO）など、各界からの参加者は２０００人以上にのぼる。今年は、１月２８日から ２月１日まで５日間にわたって開催されるが、参加者は昨年の２４００人を上回ることが予想されている。

ダボス会議の裏の顔
　

これは、あくまでも表だっての会議の歴史と目的であって、会議の本質を語っているものではない。実際は「闇の勢力」イルミナティーが世界の政治や経済を動かしていくためのもので、裏の世界で立案した計画を広く世界に知らしめ、周知徹底するための会議であると言われている。

ダボスという町は人口が１万３０００人ほどの小さな保養地の町である。しかし、このダボス会議開催中には、人口は３万人ほどに膨れあがることになるというから、その凄さがわかろうというものである。会議への直接の参加者は２５００人ほどであるが、彼らにつく秘書やスタッフ、また世界中から集まって来るマスコミなどで、その何倍にもなるのだ。

参加者の中には、世界の超一流企業のトップや政治家のそうそうたるメンバーが入っている。ロシアのプーチン首相や中国の温家宝首相は初日から参加して講演を行っている。日本の麻生総理も間もなく参加するはずである。

しかし、不思議なのは、政治、経済、それに文化や宗教がからんだこれほどの超大型の会議だというのに、マスコミが大々的に取り上げることがないことである。日本のマスコミに至っては、ほとんど話題にすら上がらないほどである。(たまたま今回は、珍しくNHKが「クローズアップ現代」で取り上げるようである）

それゆえ、そこで論議された詳細が一般社会に伝えられることはない。しかし、今年などは、世界同時不況下で開かれた会議だけに、本来なら世界中のマスメディアがグローバル的見地から、政治や経済がどう進むことになるのかを血眼になって探り出し、報道するのでなければ変である。

それに、毎年会議に参加するメンバーの顔を見れば、ジュネーブ大学の教授であったクラウス・シュワブ氏一人の力でここまで大きな会議に出来たとは到底思えない。後ろに、世界中の経済界の大物や各国の大統領や首相クラス、さらには国連の事務総長までを集められる巨大な力を持った後ろ盾がいるはずである。

こうしてみてみると、どうやら、この会議が通常の会議やフォーラムではなさそうだということが分かってくる。分散されて開かれる会議の中でも、肝心な会議は秘密会議となっていて、そこで論議され、意志決定した内容は、マスコミはおろか、２５００人の参加者のほとんどの人間に伝えられない のではなかろうか。
　

「ボードメンバー」竹中平蔵氏の登場
　

奇妙なのは、今年参加を予定している麻生総理であるが、総理の出席を要請してきたのは、誰だとお思いだろうか？　ダボス会議の事務局から正式な要請状が届いているのかどうかは定かでないが、表だって参加を要請したのは、竹中平蔵氏である。

消費税増税を巡って犬猿の仲である竹中氏が麻生氏に会うと言うだけでもおかしいというのに。元総務相とは言っても、今は下野した一回の大学教授に過ぎない男が、なぜ直々に総理にダボス会議の参加を要請するのかというと、竹中氏がダボス会議の運営などに携わる「ボードメンバー」であるからである。

竹中氏が小泉元総理と組んで、郵政改革を断行した男であることを知る人なら、この話を読んだ瞬間に、またあの男が出てきたのかと、眉を曇らせたのではないかと思われる。というのは、国内でしか投融資できない２００百兆円を超す郵便貯金を、海外のマーケットで運用することを目指したのが、郵政改革の真の狙いであったからである。

もしも、世界的な株価の暴落がもう少し遅れていたら、我々日本人のせっせと貯め込んだ膨大なお金が、魑魅魍魎（ちみもうりょう）の輩（やから）が運用するウオール街へと流れ込み、そのほとんどが海底の藻屑（もくず）と化すところであったことを考えたら、郵政改革は売国的行為だという主張にも一理ありと思わざるを得なくなってくる。

小泉総理が衆議院を解散し、郵政改革を民意に問うと銘打った先の選挙の結果を思い出して欲しい。自民党自身が驚くほどの圧勝であったことを。

これには裏があり、アメリカのウオール街を始めてとした資金の運用現場から数百億とも言われる資金が日本のマスコミ関係に流れ、小泉ブームを起こし、世論を自民党圧勝、つまり、郵政改革へと導いたのだと言われている。

１００億や２００億の金など、将来、２００百兆円の資金を運用することによって得られる膨大な利益を考えたら、カスのようなものである。その時の指導的な立役者だったのが、他ならぬ竹中平蔵氏である。竹中氏はかねてからアメリカのロビーイストとして知られていたが、その姿がはっきり浮き出たのがこの時であった。

そんなダボス会議であるが、秘密会議の席で、アメリカのニュー・ダラーの発行が決定され、実施に移されることになるのだろうか？　ことの次第は知るよしもないが、もしも、新札発行の情報が本当だとすると、 参加するロシアと中国、それに日本、英国、ドイツの首脳には、秘密裏に地下政府の方針が伝えられ、アメリカ政府の発表の後、沸騰する世論の沈静化を要請する ことになるのだろうか？

新札発行が実行されるのは、半年先、１年先になるかも知れないが、この経済危機の中であることを考えると、「闇の勢力」が何かを企（たくら）んでいることは間違いない。私の推測が、「下種の勘繰り」（げすのかんぐり）に終わってもらえれば幸いである。

ダボス会議：竹中氏、首相に出席要請