９月２２日付の地震予想については、当日夜の追記で掲載したように、ブログ執筆者の著書を取り寄せて読んだ結果、今回の地震の情報源となっているエージェントが信頼できるものではないように思われたので、あまり真剣に受け止めないよう追記しておいたが、ご覧になられただろうか。

実は、前回の地震情報を掲載するにあたっては、内閣認証のサイトe-PISCOの「大気イオン変動ニュース」に掲載されていた、「大気イオン濃度の測定器が５月末以降、南房総、厚木両測定点での異常値を観測し続けており、大正関東地震の震源域全体をカバーしている」という記事にも注目していたわけである。

私はこの測定値は、自然発生的な大気イオンの濃度の測定値を表しているものと思っていたが、どうやらe-PISCOサイトの最新のニュースを読むと、その測定値自身もHAARPによる影響が大であるようだ。

となると、今回の大気イオン増加の異常現象は、HAARPによる電磁波の放出によるものと言わざるを得なくなってくるわけであるが、e-PISCOサイト自身が、最新の掲示で、「関東大地震程度の大型地震の発生はなさそうだ」と発表しているところをみると、過度の心配は無用のようである。

ただ、HAARPに誘引されて、関東地方ではM５前後の中規模地震が発生するだろう」とも述べているので、これからしばらくの間、用心するに超したことはなさそうである。
　

問題は、これまでほとんど明らかにされてこなかったHAARPなる電磁波発生装置の実験についてであるが、e-PISCOのサイトを読んでみても、HAARPの実験には、我が国の複数の国立大学も関かわっている可能性は大きいようである。

となると、実験に携わっている研究者たちが、アメリカのペンタゴン（国防省）のHAARP研究の本当の真意をどこまで理解しているかが心配になってくる。

サイトではさらに、「HAARP の影響は大気イオンのみならず、気象現象や通信、動物の狂乱状況をも生み出し、疑似宏観異常現象を発現させる。いわば環境テロである」とも述べている。　ということは、控えめにみてもHAARPの研究が決して人道的な研究でないことは間違いないようである。

どだいアメリカの産軍複合体と表裏一体となったペンタゴンが膨大な国防費を使って開発するものが、人類にとって役立つはずがない。少なくとも今回問題にしている電磁波発生装置が地震の前兆となる大気イオンの異常な増加をもたらしていることを考えると、今回の地震情報を期に、地震発生装置としての機能を持つ可能性の強いHAARPについて関心を持っておくことは、大事なことと思われる。